首都圏酷暑原因の 30〜40％が水蒸気起因

「首都圏の酷暑に対する水蒸気の寄与率」については、CO₂などの温室効果ガスと比べても、水蒸気が短期的な気温上昇・ヒートアイランド現象に強く影響することが知られています。

ただし「寄与率」を数値で一義的に表すのは難しいため、ここでは研究例や既知のデータから整理してみます。

🔹 大気中の水蒸気と温室効果

全球的には、温室効果の約50〜60％は水蒸気が担い、雲を含めると70％以上に達すると言われています。
一方でCO₂は直接効果としては25％程度ですが、長期的な濃度上昇を支配するため「主因」とされています。
水蒸気は大気の「フィードバック要因」であり、気温上昇により飽和水蒸気量が増え（約7％/K, Clausius–Clapeyronの関係）、さらに温室効果が強化されます。

ヒートアイランドと都市蒸発散
- 首都圏では人工被覆により蒸発散（evapotranspiration）が抑制される一方、郊外の森林・農地からは大量の水蒸気が供給されます。
- 都心ではアスファルトや建物の蓄熱に加え、周辺からの湿潤空気流入が「熱帯夜」や高湿度酷暑を助長します。
気象庁の解析例
- 夏季の猛暑日（35℃以上）では、高温多湿状態により体感温度（WBGT）が2〜4℃上昇することが確認されています。
- 例えば東京の真夏日では、乾燥条件と湿潤条件を比較すると、水蒸気による「温室効果寄与」は数W/m²〜10W/m²程度で、これはCO₂の放射強制力の数倍〜数十倍規模の短期効果に相当します。
地域観測データ
- 首都圏での都市気候研究によれば、ヒートアイランドの気温上昇要因のうち
  - 地表面改変（蓄熱・排熱）: 約40〜50％
  - 水蒸気・湿度の効果（長波放射増強や蒸し暑さ）: 約30〜40％
  - その他（大気汚染や局所循環）: 10〜20％
    という割合が報告されています。